【種類別】VMwareの資格の難易度一覧｜認定/無料/費用/取得
更新日：2023年12月07日
VMwareの認定資格は？
皆さんはVMwareに関する資格を所持していますか。VMwareとはアメリカに本拠地を置くIT企業であり、そこが提供している仮想化ソフトウェアの総称でもあります。これを利用する事によって1台のPCで複数のOSを動かしたり、異なるOSをインストールしたりと色々な事ができるようになります。
そしてVMwareに関する資格としては無償で取得できるVSP (VMware Sales Professional)とVTSP(VMware Technical Solutions Professional)の2種類の他、有償の認定資格であるVersion6なども存在します。
VMwareの資格の難易度は？
VMwareの資格取得難易度はそれぞれで大きく異なります。無償で取得できるVSPやVTSPはオンライン上で7～10時間程のレッスンを受けた後、試験で一定の正答率を上回ると合格できるのですが、こちらは難易度は低く誰でも取得可能です。
一方でVersion6はVCA以上のジャンルになると、VMwareの製品を一定期間取り扱った経験が必要になってきたりと、前提条件もあり取得難易度は高いと言われています。ただ実務経験と有償の認定トレーニングをしっかりとこなせば、試験自体は難しくないので頑張りましょう。
VMwareの資格一覧は？
VMwareの資格は取り扱う分野や製品によって細分化されています。例えば、営業向けの認定資格であるVSPはSV・DV・SDS・NV・SDDC・MM・MO・MA・Hybrid・CP・BCの11個に分類されていますし、VTSPもDCV・DTM・NV・CMAの4個に分かれています。ただし取り扱う分野が異なっているというだけで、難易度に差はありません。
Version6に関してはVCA・VCP・VCAP・VCIX・VCDXの5段階が用意されており、こちらは順に難易度も上がっていきます。また厳密に言えば、VCAPは開発ジャンルとデザインジャンルで別れているため、必要な場合は2つとも取得する必要があります。
無料のVMwareの資格は？
無料のVMwareの資格としてはVSPとVTSPの2種類があります。どちらとも会員登録をした上でレッスンと試験を受ければ取得する事ができます。高度な資格ではないので取得難易度はとても低いですし、更新や別途手続きも不必要なため知識を深める目的で利用してもいいでしょう。
ただ会員登録をするためにはVMwareとパートナーシップを提携している企業に属していなければいけません。提携している企業自体はとても数が多いですし、一定の規模以上の企業なら高確率で提携しているので、会員登録をする前に一度確認をしておきましょう。
VMwareの資格の種類は？
VMwareの資格は基本的に対象となるVMwareの製品ごとに分かれており、自分に合わせて取得する資格を選ばなければいけません。
例えば仮想化の基盤を提供するvSphereにはDCV(Data Center Virtualization)という資格が用意されていますし、それによって仮想化したマシンやサーバーを運用するためのvRealizeにはCMA(Cloud Management and Automation)という資格があります。
また仮想マシンによってエンドユーザーのIT環境を改善するHorizonという製品を扱う上ではDTM(Desktop and Mobility)が必要になってくるので、必要になったら取得しましょう。
VMwareの資格にかかる費用は？
VMwareの資格を取得するためにかかる費用としては、VSPやVTSPは無償資格なので必要ありません。
一方Version6は有償資格なため講習費用なども含めてそれなりの金額を払わなければいけません。最も低いグレードのVCAは約1万円で取得できますが、その上のVCPは認定トレーニングと2種類の試験を含めて約45万円かかります。
またさらに上のVCAPになると約70万円以上は必要になってきますし、2種類のVCAPを取得する事によって認定されるVCIXはトータルで約140万円程度は見積もらなれけばいけません。いずれにせよ会社側の支援金などで取得する人が多く、個人で取得する人はあまりいません。
VMwareの資格に関する参考書は？
VMwareのテキストに関してはVMwareの開発元が公式テキストを提供しているので、それを読めば十分です。一部日本語に訳されていない所もありますが、基本的には公式テキストが一番理解しやすく、です。なので参考書を購入する場合には、資格試験などの問題集が付属している物を選んで対策を欠かさないようにしましょう。
初回公開日：2018年04月24日
記載されている内容は2018年04月24日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
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